細分化するアラブ諸国

◆お題目にとどまった「アラブの統一」

アラブの統一を目指す「汎アラブ主義」は1952年の「エジプト革命」で同国の軍部支配を確立した故ナセル大統領の一大政治綱領であった。アラビア半島から北アフリカの西端までをかつてのイスラム帝国のようにひとつの国家へ…。偉大な祖先の遺産である共通言語・アラビア語を話す諸民族。これが一つになって初めて、「欧米の植民地支配のくびきから自立できる」と熱狂的に呼び掛けた。しかし、その精神を共有したバース党は分裂してシリアとイラクで反目し合い、ナセルに憧れてクーデターを起こしたリビアのカダフィもまた孤立した。アラブ世界は「人為的に引かれた国境線」を克服できなかったばかりか、「アラブの統一」はお題目にとどまり、20カ国余りを君主制であれ、共和制であれ、基本的に独裁者が支配する構図が出来上がり、世界の発展から取り残された。

◆当然の帰結は無政府化、破綻国家化

半世紀の後、民衆はこの独裁体制がもたらす低開発に「反乱」を起こした(アラブの春)。ただ、それは変革をもたらす強力な指導者を欠き、低開発によって肥大化していた社会のがん細胞たる「宗教的過激主義」を表舞台に解き放った。民衆は「独裁者のくびき」から解放されたが、これで安定し、統一へ向かうのではなく、「当然の帰結として」無政府化、破綻国家化が起こった。そして激しい内戦となり、国土をさらに細分化する必要が生まれた。キレナイカとトリポリに分裂しそうなリビア(現在は群雄割拠)、アラウィ国家とスンニ派国家、クルド人国家という三分割が避けられないシリア、既にクルド自治区が事実上独立していて、スンニ派とシーア派が分裂しそうなイラクなど、各地の政治力学のベクトルは国家分裂に向かっている。そんな中、サーレハ大統領という重しを失ったイエメンもまた、事実上南北に分裂している。(2月10日イエメン南部に自治権が付与されたが、分離主義者は反発)。  

◆中東の戦国時代が始まったのか

歴史をひもとくと、百年単位で戦乱に明け暮れたという事例を世界各地で拾い出すことができる。中東の戦国時代が始まったのではないか。生来楽観的な筆者も、昨年見たピラミッドが今生の見納めになるのでは、と悲観的になる。この地域が安定するためには、トルコに倣い、世俗主義を徹底する(宗教権威を完全否定する)必要がある。漸進的な民主化はその後に始まる。

ジハード(聖戦)という名の背教

◆イラクは本格的な内戦状態

バグダッドで、またベイルートでと、自爆か、仕掛け爆弾であるかを問わず、冷酷な爆弾の爆発で罪のない多数の人々が死傷したというニュースを聞かない日はない。特にイラクでは政府軍(シーア派)がスンニ派住民武装勢力の拠点である中部ファルージャ県を攻撃し自国民を殺害するという本格的な内戦状態が出現している。スンニ派とシーア派の対立は、その教義上の違いばかりが強調され、あたかも、この21世紀の世に宗教戦争が起きているかのごとき錯覚に陥るが、それは7世紀に起きた当時から既に宗教に名を借りた権力闘争であり、実力者が政敵を倒し覇権を実現するために宗教が利用されている側面を忘れてはならない。

◆殺す論理は「不信心者」

「イスラムは平和の宗教だ。イスラム教徒が人殺し、しかも、同胞を殺すなどということは絶対にあってはならない」と宗教家は説く。しかし、最も宗教心があついはずの「宗教的過激主義者」が熱心に人殺しをしているのはなぜか。それは彼らが、聖戦(=自衛のための戦争)の論理を援用しているからだろう。イスラム教徒の世界(イスラム共同体)が攻撃を受けるとき、この共同体を守るために戦うのはイスラム教徒の義務である、とアッラーは言った。しかし、相手もシーア派とはいえイスラム教徒だ。どうしてこれを敵視して殺すことができようか。そこで考案されたのが、一方的に相手を「不信心者」、すなわち異教徒であると宣言するという行為だった。  

◆代理戦争の圧力増すばかり

アラビア語で「タクフィール」と呼ばれるこの奇妙な教義解釈では、「お前は不信心者だ」と宣言すれば、相手がたとえ敬虔(けいけん)なイスラム教徒であったとしてもその瞬間に不信心者(=異教徒)とみなされ、これを爆殺することで自らは天国という報償が与えられる。実に身勝手な論理であり、その非人道性がアッラーのご意志であるはずはない。アルカーイダがビンラディン時代のように欧米・イスラエルを標的とせず、身近なシーア派ばかり攻撃していることの説明はこのようにすることができるが、英語メディアでも引用されるこの概念を邦字メディアは一切使用せず、単に「過激主義者」とか「武装勢力」で片づけてしまうため、日本人の対イスラム理解は少しも深まらない。困ったことである。

「平和」という呪い

◆「平和的デモ」の意味するもの

平和という言葉には呪いがかかっている。その好例を、戦乱に明け暮れる中東に見る。エジプトの「街頭民主主義」の主役であるデモを、主催者は「平和的」デモと呼ぶ。アラブの春が始まってかれこれ3年間になるが、今も続いているこの「市民運動」のおかげで観光客は戻らず、既に何度も破綻している国家経済を立て直す見通しは立たない。ここでいう「平和的」とは、凶器を持たず、暴動・略奪などをせず、ということらしい。また、治安部隊の攻撃を避けようと、意図的に乳児を抱えた女性らを行進の列に加えている。当局側が実力行使した場合、「平和的デモを武力で鎮圧した」と言いたいのである。しかし、現実には抗議行動側が重要な公道を封鎖し、火炎瓶、短刀などの凶器を準備しているため、衝突すると部隊側にも負傷者が出る。

◆目的は「政権打倒」という革命

何より、デモの目的は「政権打倒」という革命である。そのための唯一の手段のデモが平和的であるはずはない。必ず流血の事態を引き起こす。シリアの内戦も、意図的に組織されたデモから始まった。参加者がスローガンとして繰り返し叫び続けたのは「スィルミーヤ(平和的行進)!」だった。その結果、主要都市は完全な廃墟と化し、12万人余が虫けらのごとく殺された(反体制派調べ)。もう一つの例はイランの核「平和利用」だ。イランが核弾頭製造能力の獲得を目指していることは疑いがないというのに、この場合の「平和目的開発」というイランの主張は真の目的を見えなくする隠れみのだ。
  

◆「積極的平和主義」がもたらす結果は?

うそも言い続けると効果がある。今次ジュネーブ会合の結果、イランの平和目的核開発計画の継続が認められ、制裁が緩和されるかもしれない。その場合は戦争になるとイスラエルやサウジアラビアが警告している。またその逆に、交渉が決裂したときこそ戦争だ、とヒズボラのナスララ書記長は息巻いている。エジプトのデモ参加者は「平和」を口にすることで、自分のしていることは100%正当性があると錯覚し、政権打倒が唯一の要求であるデモの強い攻撃性と重い副作用に気がつかない。これらが「平和」という言葉にかけられた呪いだ。自民党は今、「積極的平和主義」なる概念を持ち出しているが、その先にもたらされるものが戦争であることに間違いはない。

イラクの治安悪化は深刻

◆まさに戦争

これまでに約11万人が死亡し、数百万人の難民を出しているシリアの内戦をどうにか解決することは国際社会の第一優先課題だが、隣のイラクの治安情勢も極めて憂慮すべき状況にある。爆弾テロが止まらず、毎月千人前後が死亡、その何倍かの数の人々が負傷するというのはまさに戦争だ。今年1月からの死者数は既に6千人近くに上っており、手口も陰湿化、小学校に仕掛けられた爆弾で、学童ばかりが死亡する事件も起きた。シリアと共通する冷酷な事実は、罪のない市民がいわれもなく命を奪われていることだ。ところで「その原因は本当に宗派間対立なのか」という汎アラブ紙の論説が目を引いた。

◆原因は宗派間対立ではない

答えは、論者の意見を聞くまでもなく「ノー」である。実際に爆弾を仕掛けたり、武装して暗殺事件を起こしたりしているのは、スンニ派、シーア派双方のタイトルを冠した「過激派武装集団」であり、宗派全体として敵対しているのではない。武装集団は、お互い「敵陣」のソフトターゲット(一般市民の集まる市場、モスク、学校など)を付け狙っては社会不安を起こし、政治的目的を達成しようとしているのである。それは政治的な権力闘争であり、イラクの異常さは、国会で向き合い、論戦している者同士が、裏でこのような武装勢力を支援していることだろう。一般市民は、本来隣人がシーア派であれ、スンニ派であれ、仲良くあいさつし合うのが当たり前だ。

◆明るい見通し持てず

周囲を海に囲まれた日本と違い、イラクは国境の全てが砂漠と山岳地帯で「くせ者」の国々と接している。よほどの治安維持体制を敷かない限り、武器・爆発物の密輸、テロリストの侵入を防ぐことは不可能だ。フセイン元大統領のかつての恐怖政治は、奇跡的にこの国の治安を安定させていた。表現の自由こそなかったが、スンニ派とシーア派の間の婚姻も普通に行われていた。しかし米軍他の侵攻でこの強権政治が永遠に失われた今、新たな独裁政権による支配か、国家分割以外、この国に安らぎの夜を保障する手段はなくなった。とりわけロシアとイランが中東に復権を遂げた今、米国や湾岸スンニ派王制国家とその権益を相手とする代理戦争の圧力は増す一方だ。明るい見通しが持てない

真の敵はスンニ派過激主義

◆説明がつかない化学兵器使用

「自国民を攻撃するはずがない」と、シリアのムアレム外相は化学兵器の使用を否定したが、アルジャジーラの人気番組に登場したある評論家は「何が自国民だ。彼らは頼みもしないのにやってきてイスラム教徒を抑圧し続けている異邦人だ」とののしった。シリアの内戦は、少数派のアラウィ派を核とするバース党独裁政権と、これに抑え付けられていた多数派、スンニ派の反乱の戦いである。そのスンニ派住民、特に子供が神経ガス中毒症状を呈して大量死しているのだから、政権側が化学兵器を使ったであろうと疑われるのは当然だ。しかし、アサド政権側の「応援団長」であるプーチン露大統領が言うように、圧倒的な軍事的優位を保っていた政権側がなぜ自殺行為となる化学兵器使用に踏み切ったのか、まったく説明がつかないのも事実だ。

◆アルカイダの「自治領」出現も

オバマ米政権が軍事攻撃の立場を後退させたのは、しかし、この点が曖昧だったからではない。ありもしない大量破壊兵器の存在をでっち上げてイラクを攻撃した時とは異なり、化学兵器の存在は今回の方がより明白だ。要は動きたくないのである。その理由は、イラクやアフガニスタンからようやく撤退したこの時期に三たび戦争、というわけにはいかない台所事情もあるが、何より、アサド政権が倒れると、米国とその同盟国イスラエルに、より困った状況が出現するからだ。現在反政府勢力を牛耳っているのは、イスラム過激主義武装集団であり、イラクからシリアに至るアルカイダの「自治領」が出現する恐れすらある。政権崩壊後の始末の悪さは、エジプト、リビアの比ではない。

◆中東の火遊びは危険なステージに

このような事態を招いたのはブッシュ政権の責任だ。「ビンラディンを殺しても百人のビンラディンが現れる」と、当時、同政権の対テロ戦争に強く警告を発したのは、皮肉にも、革命で投獄され、今は復権著しいエジプトのムバラク元大統領である。米国は、アサド政権を支えているイランのシーア派神権政治を目の敵にしていると巷間言われるが、より恐ろしいのは自爆テロを天国への特急券と教えてはばからない、スンニ派聖戦組織の方だ。そこにムスリム同胞団がイスラム圏全体にまん延し、聖戦組織の新兵勧誘を容易にしている。ロシアの加勢した中東の火遊びは、第三次世界大戦をも招きかねない危険なステージに近づいている。

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